FIREって何？4種類のFIREについて分かりやすく解説！

2023 5/21

2023年5月21日 2023年5月21日

FIREって何？4種類のFIREについて分かりやすく解説！

そもそもFIREって何？

皆さん、FIREって聞いたことありますか？
最近、いろいろなところでこの言葉を聞いたり、目にしたりすることも増えてきましたが、まだまだそんなこと知らないよ！
という方も多いですよね？
ご安心ください。
しっかり解説していきますね！

まず始めに、そもそも「FIRE」とは何？という話ですが、
FIREとは、下記のように、
「Financial Independence, Retire Early」の頭文字を取った言葉であり、
「経済的自立と早期リタイア」を意味する言葉です。

F：Financial
I：Independence
R：Retire
E：Early

経済的に自立しているとは、資産からの収入（いわゆる「不労所得」）が生活費を上回った状態です。
つまり、働かなくても自分の資産で生きていける状態を言います。

働かなくても、というのがポイントで、
たとえ現時点で年収が高くても、働けなくなったら生活できなくなる場合は、
「経済的に自立している」とは言いません。

一方、FIREの「RE」の部分は、単純に早期リタイアを指しています。
「早期」に厳密な基準や定義はありません。
ですので、ここはご自身の基準で良いのではないでしょうか？
私の場合は、定年退職よりも早く仕事を辞められれば、早期と考えています。

4種類のFIREについて

FIREについての一般的な理解が進んだところで、次にFIREの種類について解説していきます。
一般的に、FIREには下記の4種類があると言われています。

①FatFIRE（ファットファイア）
②LeanFIRE（リーンファイア）
③SideFIRE（サイドファイア）
④BaristaFIRE（バリスタファイア）

それでは、一つずつ解説していきます！

①FatFIRE（ファットファイア）

FatFIREは基礎生活費だけではなく、ゆとり費まで含めたすべてを資産所得で補う非常に豪勢なスタイルです。

そのためFatFIREをするには、少なくとも数億円（1～5億円）ほどは必要とされます。
もちろん、どのくらいのレベルで生活を豊かにさせたいかは人によって様々でしょうから、
より多くの資産が必要な方も多いと思います。

以下に4％ルールで資産を取り崩す場合の、年間の生活費の目安（税金は考慮していません）を記載します。

1億円×4％＝400万
2億円×4％＝800万
3億円×4％＝1200万
4億円×4％＝1600万
5億円×4％＝2000万

ここから税金と社会保険料が引かれます。
例えば、5億円の場合は税金と社会保険料で約500万が引かれ、
手元に1500万が残るイメージです。
毎月100万円以上のお金が生活費やゆとり費として使えることになります。

②LeanFIRE（リーンファイア）

Leanには、「無駄がない」とか「効率的な」という意味があります。
ですので、金銭的な余裕というよりは、時間的な余裕を指します。
LeanFIREのしている方は、質素倹約な方が多く、
必要最低限の生活水準で時間的なゆとりを楽しむ方が多いようです。
およそ10万円前後の資産所得があればLeanFIREできます。

資産規模としては、2,000万円～5,000万円程度で達成できるでしょう。

③SideFIRE（サイドファイア）

サイドFIREは、資産収入+副業のスタイルになります。

今の仕事に不満があって仕事を辞めたい人や、
自分の好きなことを仕事にしたい人などが資産収入を得ながら、
自分の趣味や特技、得意を生かして副業をするスタイルになります。
あくまで、好きなことを仕事にしながら、人生を楽しむスタイルです。

ただし基本的には、基礎生活費は資産所得から得るというのが大前提になります。
副業をしないと生活が成り立たないなら、経済的に自立しているとは言えないからです。
この点は注意する必要があると思います。

基礎生活費にもよりますが、資産規模としては、3,000万円～8,000万円程度で達成できるでしょう。

④BaristaFIRE（バリスタファイア）

最後に、バリスタFIREになります。
バリスタFIREは、基本的にはサイドFIREと同じ、資産収入+労働による収入で生活するスタイルです。

サイドFIREとの違いは、サイドFIREが個人事業主であるのに対して、
バリスタFIREは、アルバイト・パートタイマーなどの雇われ従業員として働くスタイルになります。
雇われであるため、保険に加入できたり、社会保険料の一部を会社が負担してくれるといったメリットがある一方で、会社のルールに縛られる部分があるというデメリットもあります。
このあたりのメリット、デメリットも十分考慮に入れて、選択する必要があります。

基礎生活費にもよりますが、
資産規模としては、3,000万円～8,000万円程度で達成できるでしょう。